コロナ騒動前の世界には戻らない

1年後にはコロナ前に戻ると考えているのが一般庶民。経営者でも2~3年後には元に戻ると考えている。しかし、もうコロナ以前の世界には戻りません。

「突如、既存の路線が終わってしまった」と考えておかないと大損をしますよ。

世界各国、テレワーク普及で通勤者は半減する

アフターコロナはテレワークで激変します 。

リモート、テレワークのデメリットは多々あるにしても、事務系一定数（MAX50%）に対してのこの流れは後退しない。

既に、フェイスブックのマーク・ザッカーバーグ最高経営責任者（CEO）は、向こう10年間で社員の大部分を在宅勤務に移行する方針を示している。

例えば、都内の賃貸料は1坪（本間２畳）2万、丸の内などの1等地では5万。共用部を入れると1人4万～10万、プラス交通費。

リモート に適した業種が、続々と東京高層ビルから退去予定。

社員40人規模で年間1200万円が削減されるとか。

東京電脳砂漠化は着々と進行中。なお、シェアオフィスでの作業を禁止している企業は少なくない。

電脳化に出遅れた個人と企業は苦戦を強いられる

テレワーク氷河期 の到来。
IT音痴、PC音痴の阿鼻叫喚。

新人不要の超絶就職氷河期。
一般事務職希望のノースキル族の絶滅。

都心通勤者半減に伴うアパレル、飲食、遊興などの需要半減。
この種に属する勤務者のリストラ。

リモート、テレワーク在宅勤務悲劇

テレワークは、付きっ切りの業務指導になるので、仕事ができるできないが的確に判断される。

さらにいえば、浮いた賃料や交通費上乗せで、地方の有能な人と契約できる。「正社員も新人社員も少なくていい」という方向性が高まるということです。

出社しているだけで給料を貰えた妖精さんたちは、確実に弾き出されるだろう。

これからどうすべえ？
惰性を貪っていた妖精たちの運命やいかに！

この流れは変わらないので、一日も早い対応策が望まれます。

勤務地は問われない。

一流企業や学歴ブランドもタワマンの如く夢幻化する。

社員であってもクラウドワークス化する。

スキル次第の実力社会が到来するテレワークショック 。

ここで路線は二極化する。
IT系かAI化できない資格系や実技系か。

一生ものの運命の分かれ道なので、イージーな方に逃げると一生ものの大損をしてしまう。

アフターコロナはITの世界

アフターコロ ナ は、IT化 が促進されることは必至。

最も求められる企業は、中小零細企業。

IT丸投げで時間と金銭を浪費することは避けねばならない。

IT業界は想像以上に胡散臭いというか社会的無知人が多い。

自力で社内SEを育成するべきです。
これは意外と難しくない。

少なくともHP、ECサイト、アプリ程度なら3か月もあれば社内SE を育てあげられる。

外国語表示も簡単にできる時代です

英語表示は難しくない。

DeepL翻訳をベースに、Google翻訳、英文チェッカーを使い分け、かつアメリカネイティブも組み込む。

注意事項はイングリッシュとアメリカンを区別することです。

DeepL翻訳はドイツ製なので、ベースはイングリッシュになっている。イングリッシュとアメリカンは、想像以上に違っていることを理解しておきたい。

アメリカンはアメリカとカナダ、フィリピンだけ。

なので、ネイティブチェックはアメリカとカナダの二国在住者に限定するべきで、日本人翻訳者は機械翻訳上級者ぐらいに考えておいて大きな誤差はない。

社内SE人材の条件

①30歳までの若手であること。
②頭脳は並み以上レベルでOK。
③講習はお金と時間のムダなので不要。

④３日だけ、それぞれ3時間、HTML、CSS、PHP、JavaScriptを教えてくれるフリーランサーを会社に呼ぶ。

1か月もあれば自力で覚えられる。

その後は、適時、時給3~5千円程度で必要なプログラム（ほぼ、オープンソース）を教えてもらえばいい。

要は、プラモデルを組み立てるのと同じなのです。

画像に関しても、必要に応じて「有能フリーランサー」に教えてもらえばいい。

今の時代、社内SEは簡単に育成できますよ。

BtoB、BtoCは自前でやるのがこれからの大前提。

専門サイトでは「マーケティングの知識が求められる」としているが、このような考え方自体がもう古い。

トレンドを読み取っていては遅い。
後出しでは、これからは勝負にならない。

だから、仕掛けよう。
SNSだって架空フォロワーで700万人作れる。

これを徹底してやっているのが中国人と韓国人である。

だから、SNSのいいねやフォロワー数を信じていては、マーケット情報を誤ってしまいます。むしろ、「こいつらは怪しい奴ら」とみなした方がいい。

日本人は、いつのまにか、「脳みそプリンの行儀の良いおこちゃま」にさせられてしまっている。

自然とそうなったのではない。

じわじわと洗脳されてそうなった。

だから、簡単に自粛厨たちが造られてしまう。

ここは強く自覚していないといけない。メディアは反日の通称（通名）日本人だと理解しておくべしです。

プロパガンダ工作企業の実態

架空のSNSアカウントを作成し、左翼と右翼の両方になりすまして世論を形成する。「右翼向け」と「左翼向け」、それぞれのアカウント計12個を巧みに使い分けていた。

右翼向けアカウントと左翼向けアカウントを戦い合わせて、右派と左派両方のユーザーからの信頼度を稼ぎ、注目度を上げて誘導するという手法です。

中国のプロパガンダは国策

中国は1999年に既に、『ルールのない戦争をどの分野でも仕掛ける』と公言している。

トヨタ、パナ、三菱などはそれに屈し、伊藤忠は中国ホルホル真っ盛り。これが「哀れな日本人の実態」なのです。

何が世界のトヨタやら。
どこが天下のパナソニックなのか。

お金にひざまずく醜い日本人そのものでしかない。

全世界全方位何でもあり。

日本人も、いい加減、虚弱乙女体質から抜け出さないとフェイク戦争に負け続けてしまう。

東京、大阪、北海道、沖縄は、既に、反日侵略者の手に落ちていると言って過言ではない。選挙に行かないと反日組織票によって蹂躙されてしまう。

「選挙は既に戦争」という状況にある。

経営者も政治とSNSに関心を示さないとじわじわと侵食されてしまう。「お金儲けを考えることがビジネス」という時代は終わりつつある。

事例の一つがメッシュ素材メーカー「くればぁ」です。

「くればぁ」が販売する「日の丸マスク」が骨の髄まで反日タレントの室井佑月氏（50）による「これを作るのに、コストどのくらいあがったんだろう。こんなことより、枚数だろうに」というSNS攻撃に簡単に屈して販売を中止した。SNSに無知な経営者が多すぎる。

米山弁護士は前新潟県知事です。
恐ろしい話です。

北条風林のTwitter。

Twitterは最も真実の情報が多いSNSなので、経営者は参加してみる価値があります、というより参加しておくべきです。

世界はIT情報戦という実質戦争状態にある

「Google翻訳を使うな」という会社もある。
情報を抜かれるからです。

キーワード紐付きでAIに落とされる。
LINE、TikTok、Zoomなども要注意です。

Zoomによる盗聴のリスクを考えておこう

「Zoom」のWindows版クライアントに脆弱性、認証情報を盗まれるおそれがあります。

（1）ビデオ会議ツール「Zoom」の「Windows」版クライアントについて、攻撃者がグループチャットのリンク共有機能を悪用した場合、リンクをクリックした人のWindowsのネットワーク認証情報が漏えいする可能性があることが、セキュリティ研究者の調査で明らかになった。

（2）Windows版ZoomはUNC(Universal Naming Convention)と呼ばれる、ローカルのWindowsネットワーク上の資源にアクセスするための文字列もハイパーリンク化してしまいます。

つまり、”\\ホスト名\共有名\パス”といった文字列もアクセス可能なアドレスとして外部に共有してしまうため、これをクリックすればコンピューターはローカルにある場合と同じようにリモートからアクセスを試みます。

（3）会議ごとに入室セキュリティコード（パスワード）を設定し、会議の参加者はこのパスワードを入力しなければ会議にアクセスできないようにするなど、厳格なセキュリティオプションを設けた運用が可能なのかもポイントです。

テレワークを狙ったサイバー攻撃が激化

いま、数えきれないほどの人々が、個人所有のノートパソコンを、セキュリティ対策が施されていない自宅のネットワークにつないで、仕事用のファイルにアクセスしている。それらのファイルの多くには、極秘情報や個人データが含まれている可能性が高い。

サイバー犯罪者にとっては、願ったり叶ったりの状況だ。ハッカーは、たったひとつの侵入経路にアクセスするだけで、ネットワーク全体を手中に収めることができる。いったん侵入してしまえば、データや極秘情報を盗めるし、あなたをネットワークから締め出すことも可能だ。

米国防総省を顧客に持つ、米国の最大手防衛企業ロッキード・マーチン（Lockheed Martin）のネットワークにハッカーが侵入したとき、ターゲットにしたのは、リモート勤務していた職員だった。それだけ大きな組織のシステムにハッカーが侵入できるのであれば、セキュリティ対策が不十分なリモートワーカーなど、ちょうどいいカモだと考えられているに違いない。

引用元：Forbes Japan。

テレワーク実施の実態（2chまとめ）

テレワーク歓迎派（およそ6割の甘々感覚）

「ビデオ通話中に鼻ほじりそうになる」
「会社にカワイイ女の子がいるから会社に行きたい！ 」
「8時間ガッツリやらなくてもいけるやんって思った」
「通勤時間がないのが最大のメリット」
「独りで寂しい」
「ビデオ会議に早く接続して二人きりになるのが気まずい」
「くそ終わりたくないもっとコロナ流行ってくれ！」

テレワーク慎重派（およそ4割のシビア目線）

「監視ツールってpc操作の全ておさえてるし、過去の判例でも解雇理由になってるから、テレワークを安易に見てると、この機会に働かないおじさんとその予備軍を一層しようという中に巻き込まれますよ」（原文ママ）

「出勤日数や時間だけで評価されるのがいかに楽だったかわかる」

「疫病騒動が収まれば、当初の目的通り、コストダウンの一環で、例えば下請けや非正規雇用者などをテレワークにさせるのだろう。あとは雇用じゃなくて業務委託契約に持ち込めば」

「光熱費がかかる。監視ソフトがあると落ち着かない」
「テレワークに慣れすぎて通勤できない体になる」
「 完全にテレワークでいいとなれば単価安いとこに取られるね」
「正直、ストレスたまるわ 。嫁さんもやろうけど」

「雇用からフリーランスに変えていいなら固定費大幅減だな。社会保険の負担も意外と大きい 」

「独身は楽なのかもしれんが、小さい子供いる家庭は大変みたいだぜ。１人の時間なくなるって」

日本のテレワークは成功するのか

日本の「組織や職務との関係性に基づく自主的貢献意欲（エンゲージリング）」が極めて低い。

2017年に、139カ国の企業を対象にアンケートを行った米ギャラップの調査では、日本の企業においては「熱意あふれる社員」が6％しかいないことがわかった。この数字は米国の32％と比べて大幅に低く、ランキングも132位だった。

つまり、下請け中小企業と同じように、業務姿勢が指示待ちの「受け身態勢」ということです。

従って、ポジティブな社内コミュニケーションが取れていないトップダウン方式の会社では、「自主性」が求められるテレワークは不向きで、結果的に2chの書き込みに見られるような、「8時間もかからないぜ」的なサボリーマンの巣窟になる恐れが極めて高くなるということです。

アメリカはITスパイ先進国だ

だから、Huaweiのバックドアを警戒するのは当然である。

中韓のスマホを使っている時点で、「コスパしか考えていない隙だらけ人間の妖精ちゃんだな」と判定されて信用を失墜したとしても不思議ではない。

ちなみに、英国は5Gからファーウェイを全面排除してエリクソンの機器を使うことに決定した。

アメリカ、イギリス、カナダ、オーストラリアは中国を要警戒国に認定して戦争を仕掛けることは必至と言える。シャオミ（Xiaomi）が原爆投下を茶化しているように、中国や韓国製のスマホを使っているだけで、「日本人ではないな」と勘繰られても仕方がない。もう、既に、そのような状況にある。

中韓製品（SBを含めて）を使っている企業はリスクを負っていることだけは知っておこう。アフターコロナの常識として。

日本のメディアは中韓の工作企業と理解しておくべし

だから、「英国は5Gからファーウェイを全面排除」という記事は朝日新聞はもとより、日本経済新聞も報じていない。

朝日系列はいうまでもなく、東洋経済、プレシデント、NHKも、既に赤く染められた「通称（通名）日本人メディア」と認識しておかないと酷い目に遇う確率は高いと認識しておきたい。

侵略は既に始まっています。

北海道はアイヌの国として、沖縄同様に独立の後押しをしている。ま、道民は沖縄民よりは賢いと信じていますが、油断大敵です。既に、多くの土地が中国資本に買い占められています。日本は中国の土地を買えないのに。

TVはもとより、Yahoo！ニュースなどを観ていると、バイアスのかかった情報に踊らされてしまうことを危惧しないといけない。

画像だって危ない。

AI技術の発達で、正面の顔写真さえあれば、フェイク動画も作り放題になる。

ベトナムでさえ要人のFB顔登録は禁止されている。
音声も偽造できる。

テレワーク等はセキュリティが重要問題

フリーWi-Fiがリスキーなのと同じように、シェアオフィスなどの使用も禁止している会社は少なくない。

それにしても、上場企業の正社員でさえ、ITに無知なことは呆れるばかりなのが現状です。トップレベルの研究機関でさえIT後進性は甚だしい。

しかし、それでも日本経済はそこそこ頑張れているので、IT化されれば、伸びしろは大きいと考えたい。

遅ればせながら、1億総IT化で情報戦を勝ち抜かねばならない。

中国依存の企業は、秒速で方向転換しないと危ない。

「日本は中国の属国になればいい」と公言してやまない伊藤忠商事とお付き合いするなど論外ですよ。

国際社会から非難の声が上がっている数百万ものウイグル人の強制収容問題に関連し、正当な理由が無いまま収容された人々が強制労働させられている実態が明らかになってきました。

その中には、日本企業11社（日立製作所、ジャパンディスプレイ、三菱電機、ミツミ電機、任天堂、パナソニック、ソニー、TDK、東芝、ユニクロ、シャープ）が含まれています。

日本ウイグル協会は、その11社の社長宛に書面で質問状を送り、一部の企業から回答を得ましたのご報告いたします。

全く反応がなかったのは以下の7社です。
（１）三菱電機株式会社
（２）ミツミ電機株式会社
（３）任天堂株式会社
（４）パナソニック株式会社
（５）TDK株式会社
（６）株式会社 東芝
（７）シャープ株式会社

引用元：日本ウイグル協会。

これからのビジネスはアメリカ、イギリス、カナダ、オーストラリア、台湾を中核に据え、ドイツやイタリアなどを軽く見ておいた方が無難といえます。

親中、媚中企業も、これからは日本人から攻撃される可能性が高くなりますので、ビジネス上の付き合いには一考しておく必要があるかもしれません。

コロナ騒動は日本変革の好機！

多くの「日本の異常」が分かりだした。

1）IT音痴が頗るだった。

2）在日外国人による血税の搾取が日常的になっていた。

3）中国人によるチャイナタウン化の恐怖が鮮明になった。

4）メディア、医師会、弁護士会が既に乗っ取られていた。

5）代議士が想像以上の劣化版だった。

6）官僚は無能だけでなく売国奴であり、守銭奴だった。

7）日本人が異常なほどメンタルチキン化していた。

このようなことが、ビジネスに暗い影を落としていることを知っておく必要がある。目先の利益に奔走していては、これからのビジネスは成り立ってゆかないと知っておくことが肝要になるということです。